すなわち、TOEIC700点とか履歴書に書いてあれば、それは私は英語が出来ませんと主張しているのと等しく、自己PRどころか逆効果になってしまうのだ。

もちろん、現時点の日本において上記は事実ではない（気分を害された方がいればごめんなさい）。今TOEICで700点あれば評価されることは日本企業が求めるTOEICスコア一覧表（2011年1月版）を見れば明らかだ。しかし、こんな状態はいつまでも続きはしない。じきにTOEICは足切りツールとして広く活用されるようになる。武田薬品工業が2013年春入社の新卒採用から730点の足切り基準を設けると報道されているが、この動きは今後数年で一気に広がるだろう。TOEICは英語が出来ないことを測る手段なのだ。

最低限の英語力を身につけた後は、その英語を使えるレベルまで上げるためにより一層勉強せねばならない。また、英語だけでは足りず、中国語をはじめとする第二外国語の習得が求められるようになるだろう。こうしたことからも、就活生にとっては英語は遅くても学生時代の内に最低限のレベルまで伸ばしておき、さらに第二外国語の習得に時間を割くことが必要となるに違いない。

たとえばコマツの新入社員に対する語学研修は2010年度より英語から中国語に変更されたというし、伊藤忠商事では日本語、英語に加えて第3言語の習得を徹底させグローバル人材を育成する「特殊語学派遣制度」を2010年に導入したという。また資生堂も2010年度より「グローバルキャリア開発プログラム」を開始し、1年間現地に赴任して語学力の強化に取り組んでいるという。

日本市場の拡大が見込めない状況において、企業が生き残るためにはグローバル市場に打って出るしかない。そこで必要とされるのは第一に語学力であり、事実上の公用語である英語は社員誰もが習得しているべき必須のスキルとなる。その上で第二外国語への対応が求められる時代になりつつあることは間違いない。

TOEICで一喜一憂していられる古き良き時代は終わろうとしている。